こんばんわ
今日は、元保険屋で働いていた私が終身・医療保険について記事を書きます。
保険は、人生で2番目に大きな買い物と言われています。
その理由は、月々数千円であっても契約期間が長いからです。
しかも、将来の不安は誰しも避けたいと思っているはずなので
その部分を上手く利用している商売だな当時はと思っていました。
今回は医療保険、終身（死亡）保険についての記事です。
目次
<何を恐れて保険に加入するのか？>
保険の営業をするには、内閣総理大臣認定の資格が必要になります。
資格を取得するため筆記の試験を受けるので、過去問を渡されて問題集で
全世帯の9割は何かしらの保険に加入をしていると書かれていました。
私自身も２０代で親の勧める保険に加入をしています。
親の言うことだからと考えることもせず言われるがままに。
保険はよく将来の安心のためにと言われています。
確かに、将来どんな不測の事態が起きるかわかりません。
未知なるものへの不安が無くなるならと誰もが考えるでしょう。
将来の不安を取り除くことはできないために保険に加入している人がほとんどです。
<保険は必要か不要か>
一概に必要か不要は言えません。
将来の不安に対して加入するのが保険です。
しかし、保険は不測の事態がなければ不要です。
これは、賭けでしかありません。
自分は絶対に病気にならないという自信があるなら保険は不要です。
過去に営業をした人で６５年間病気になったことがないから俺には保険は不要だ！
という強者もいたのでそういう人なら不要だと思います。
というか、その人は病気にならない限り考え方は変わらないでしょう。
それ以外の人は、やはりどこかのタイミング（家族ができる等）で保険に加入することになると思います。
私自身も医療・終身保険はあった方が安心できる部分があるため現在も解約をせずに続けています。
しかし、保険はたくさんの保障があればあるほど保険料が高くなります。
自分に必要な保険は何なのかを見極める必要があります。
家族が増える時などは必要な場面ですが、子どもが育って独り立ちした時には不要になる場面もあり、節目節目で考えていくことが大事です。
考えずに言われたままで保険に加入していると不要なお金を垂れ流すことになるのでもったいないと思いましょう。
<病気やケガの平均入院日数てどれくらい？>
病気になったらどれくらい入院するのか？
知っている人はどれくらいいるでしょうか？
保険屋で務めていた時によく言われていたのが入院日数は短くなっているという事です。
厚生労働省の統計情報にも平成２９年の情報で患者の全体の中で７～８割くらいが１ヶ月から３か月までに退院していると記載されています。
入院日数が長いパターン
・精神疾患を患い行動障害が起こる時
・脳血管疾患
・結核
・神経系の疾患（アルツハイマー等）
・先天性の奇形、染色体異常
・悪性新生物（ガン）肝臓、胆管の腫瘍
以上のものが１５歳から６４歳までで平均３０日以上の入院しているケースです。
年齢が上がると入院日数も伸びていく傾向があります。
他のガンの場合は２週間程度で退院するケースが多いです。
営業時代に胃ガンを経験した人の話を聞くと腫瘍を切除し傷が塞がった後は退院後に自宅療養となり定期検査になり入院は２週間くらいだったと。
病気、ケガの種類にもよりますが、全体的に入院日数は短くなっていることを知っておきましょう。
<自分の必要な保障金額の知り方>
保障はどれくらいあればいいのかわからないと思っている人はいませんか？
そう思うのは当然です。
なぜなら、先ほどにも書いたように将来のことなどわかる人などいないからです。
医療保険なら、一か月単位で計算をする！！
なぜ、１カ月で計算するのかと言いますと
平均入院日数と高額療養費制度が関係します。
平均入院日数に関しては、先ほど書いたように１ヶ月ほどで退院するものが多いからです。
長くなる病気もあるとか考えるとキリがありません。
そして、次に高額療養費制度です。
長ったらしい言葉ですが、要約すると
収入に応じて１カ月の医療費負担の上限が決まっていて、上限以上の医療費は返ってくるという制度です。
しかも、この高額療養費制度が１カ月分ごとに計算されるため自己負担の最高額を知ることができます。
・６９歳以下の人の場合
年収が約３７０万以下の場合は最大で医療費の自己負担は５７６００円です。
（年収が増えると自己負担額も増えます。）
この金額以上を病院の窓口で支払った場合は還付されます。
ということは、１カ月に５７６００円＋生活に必要な金額
を保障できる内容で事足りると考えられます。
入院日額５０００円の医療保険なら仮に３０日入院すると
５０００円×３０日＝１５万円
手術をすれば、給付金が追加されますので１カ月を生活する程度の収入分は得られるでしょう。
仮に退院して、仕事ができなくても傷病手当という公的保証もありますので
退院後に自宅療養でもお金に困ることは少ないでしょう。
この保障では足りないのなら保障を増やすか生活を見直す必要がありますね。
死亡時の保険金はどれくらい必要なのか？
人が亡くなる時に必要となるお金を考えましょう。
1.葬式費用
2.残された家族の生活費用
大きくはこの２つです。
1の葬式費用はどれくらいかご存じでしょうか？
これも保険屋で仕事をするまでは知りませんでした。
とある保険のパンフレットには葬式費用は約２００万円で
家族葬など規模が小さければ約５０万円と書かれています。
2の残された家族の生活費用と考えるとどれだけ大きな金額になるかと
想像する人もいるかもしれません。
しかし、計算はそれほど難しくはありません。
今の月の生活費はいくらか計算できますか？
その金額を元に計算すれば家族の生活費と
子どもが進学する学校までの教育資金を計算すればおおよその
必要な金額が把握できます。
仮に自分が亡くなった後も遺族年金もあり収入が途絶えることはないでしょうから
子どもが独立後の生活費に関しても多くのお金を残す必要もありません。
では教育資金です。
教育資金は子供が独立すれば不要になるでしょう。
そのため、保険の種類を選ぶ必要があります。
死亡保険は保障の期間が定められたもの（定期）と一生涯続くもの（終身）があります。
死亡保険の定期タイプは保険期間が決められているため、保障期間が満期になると契約は消滅し、加えて満期時にお金が返ってくることはないため保険料は割安です。
契約期間中に解約した場合は解約返戻金はあります。
終身タイプは解約した時に解約返戻金を受け取れるため保障が大きければ大きいほど月々の保険料も増えます。
葬式費用などは最後までの保障と考え終身タイプ、教育資金など一時的に必要になる資金は定期タイプで計算するほうが月々の負担は減らせます。
ただし、これは保険で準備する場合です。
まとまった貯蓄があり相続税対策が必要でなければ終身保険は持つ必要はありません。
<保険屋時代に出会った最強の保険>
保険の仕事をしている時に全く歯が立たない保険にぶつかる事があります。
それは、県民共済と払済保険です！！
（神奈川は全国共済）
この保険に出会ったときは、ほぼ負けが確定します。
払済保険は文字通り、支払いが終わり保障だけが残っている保険です。
見直しなんてする必要もありません。
県民共済は２０代、３０代、４０代でこの保険を持っている人に同じ内容の保障を持ち出しても金額で安くはならない。
割戻金もない。
デメリットが大きく映り、買い足しでしか案内することはできません。
唯一勝てる部分は保障が一生涯に変わるというところだけで、金額が倍以上になるならいらないという人がほとんどでした。
しかし、県民共済も永遠に無敵ではありません。
６５歳以上になると保障が徐々に減り、８５歳で保障が無くなるのがほとんどです。
なので５０代から６０代にかけて保障が減ると通知が来て知って不安になる人にはようやく話を聞いてもらえるようになった経験があります。
死亡保障もあり、医療保険も充実し、なおかつ割戻金もある県民共済は強かったですね。
この保険を軸に一生涯あるべき保険を足すとほとんどの保険屋はお手上げ状態になります。
それでも言ってくる営業マンは営業成績しか見てない人だと思いましょう。
<最後に>
私は過去に保険営業をしていたおかげで人よりも保険のことを知ることができました。
その経験があり自分がもし病気やケガになった時にいくら必要になるかと具体的に計算することで金銭面に対する不安は多少減ったと思います。
漠然とした将来の不安はすべては取り除くことはできませんが、保険で多少は安心する部分もあるのは確かです。
しかし、保険は大変高額な買い物です。
しかも、生活を直接豊かにするものではありません。
あくまでも、万が一の保障です。
人生で２番目に高い買い物であるからこそ、自分のために必要な金額を計算する時間は決して無駄ではないでしょう。
算出した金額を元に保険を選べば自分の確たる意思にもつながります。
自分で払うものは無駄だったと思わないためにも考えてみましょう。
ここまで読んでいただきありがとうございます。
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